WBCが"見られない"、私たちは何に怒っているのでしょうか

2026年3月、WBCが開幕しました。大谷翔平選手の活躍に胸が躍る——はずなのですが、SNSを開くと「見られない」「設定がわからない」という声があふれています。

今回のWBCは、日本ではNetflixでしか視聴できません。前回大会をテレビの前で楽しんだ方も多いのではないでしょうか。あのとき、視聴率は42%を超えていました。それが今回は、有料の動画配信サービスに加入しなければ見られない。これはちょっとした事件です。

でも、私たちは本当に「Netflixだから」怒っているのでしょうか。

「無料で見られて当たり前」という感覚

日本で、テレビ視聴といえば無料の地上波放送です。調査によれば、日本人の82%が地上波の無料放送を日常的に利用しています。一方で、有料の映像サービスにお金を払った経験がある人は、まだ20%にも届きません。Netflixの加入者数は約1,000万人。日本の人口のおよそ8%です。

前回のWBCでは、国民の4割以上がテレビで試合を見ていました。お茶の間で、スポーツバーで、あるいは職場の休憩室で——誰かが映してくれているテレビを、なんとなく眺めることができた。それが「当たり前」でした。

ところが海外に目を向けると、事情はずいぶん違います。たとえばイギリスでは、世帯の58%がNetflixに加入しています。アメリカでもケーブルテレビへの課金は日常的で、スポーツを見るために月額45ドルから80ドル以上を払うのは珍しいことではありません。

私たちが感じている怒りは、もしかすると「Netflixという会社」に向けられたものではなく、「無料だったものが、突然有料になった」という変化そのものへの戸惑いなのかもしれません。

アメリカでは本当に「無料」なのでしょうか

SNSでよく見かける批判があります。「アメリカではFOXが無料で放送しているのに、なぜ日本だけNetflixなのか」というものです。

たしかに、FOXの地上波チャンネルはアンテナさえあれば無料で受信できます。2026年WBCの米国向け放映権はFox Sportsが取得しており、主要な試合はこの無料チャンネルで放映される見込みです。日本との対比は明らかです。

ですが、もう少し広く見てみましょう。アメリカのスポーツ視聴の全体像は、実は「有料」コンテンツの割合がかなりあります。

NFLを除けば、アメリカでも主要スポーツの視聴には月額数千円から1万円程度のケーブルTV加入が事実上必要です。欧州でも状況は似ています。欧州放送連合の調査では、スポーツファンのうち有料チャンネルにアクセスできるのは約3分の1だけで、残る3分の2は「ペイウォール」の向こう側にいます。

「FOXが無料だから日本は不公平だ」——その気持ちはよくわかります。でも比べてみると、日本だけが特別に不公平だったわけではないのかもしれません。ただ、その変化が「一夜にして」やってきたことが、批判をここまで大きくしたのかもしれません。

もしアメリカで「NFL有料化」が起きたら

日本で国民的スポーツと言えば野球ですが、アメリカの国民的スポーツはNFLです。ここで少し、想像してみてください。もし、NFLの放映が完全に有料化されたら、どうなるでしょうか。

NFLは、アメリカで圧倒的な視聴規模を誇ります。2025年シーズンの平均視聴者数は1試合あたり1,870万人。スーパーボウルにいたっては3,380万人が視聴し、米国テレビ史上最大級の記録です。NFLは「全試合の87%が無料地上波で放送されている」と公式に表明しています。

実は、有料化の「実験」はすでに行われています。Amazonが2022年からNFLの木曜夜ゲーム（TNF）を独占配信したとき、視聴者数は前年比41%減という急落を記録しました。無料で見られた試合が有料になった途端、4割の視聴者がいなくなったのです。

そして興味深いことに、アメリカではこの動きに対して政府が反応し始めています。2026年2月、連邦通信委員会（FCC）はスポーツ中継の有料放送・ストリーミングへの移行について公開審査を開始しました。下院司法委員会もNFLの放映権をめぐる独占禁止法上の問題に注目しています。

アメリカでは、まだNFLの「完全有料化」は実現していません。しかし、その兆しに対してすでに政府が動き出しています。日本ではどうでしょうか——WBCの独占配信に対して、制度的な議論は始まっているでしょうか。

野球が"特別"な国だからこそ

そもそも、なぜ今回のWBC問題はここまで大きな話題になったのでしょうか。

答えのひとつは、日本における野球の特別な地位にあります。マクロミルの調査によれば、プロ野球は「最も好きなスポーツ」の第1位を22年連続で獲得しています。野球観戦が好きな人は48.2%で、サッカーの28.0%を大きく引き離しています。

しかも、世代が上がるほど野球ファンの割合は高くなります。大谷選手の出身地・花巻に住む72歳の男性が「Netflixの設定の仕方がわからず見られない」と困惑したというエピソードが報じられました。批判的だったアナウンサーの徳光和夫さんが電気屋に設定を頼んでNetflixを視聴できるようにしたという話も話題になりました。

もし今回、独占配信されたのがもっとマイナーなスポーツだったら、ここまでの社会問題にはなっていなかったかもしれません。サッカーW杯の一部がDAZNに移行した際にも批判はありましたが、今回ほどの規模にはなりませんでした。**野球という「みんなのスポーツ」**だったからこそ、多くの人が「自分ごと」として怒りを感じたのでしょう。

スポーツは誰のものか——有料化の波は止められない、けれど

では、テレビ局が放映権を買い戻せばよかったのでしょうか。話はそう単純ではありません。

スポーツの放映権料は、世界的に爆発的な高騰を続けています。

米国のスポーツ放映権支出は、2015年の138億ドルから2025年には305億ドルへ、10年で2倍以上に膨らみました。Netflix、Amazon、Apple TV+といった巨大プラットフォームが参入し、従来のテレビ局では太刀打ちできない価格競争が生まれています。テレビ朝日が全英オープンゴルフの放送を断念したのも、円安によるドル建て放映権料の高騰が原因でした。

WBCの日本向け放映権料は約150億円。前回大会の約30億円から5倍に跳ね上がりました。地上波テレビ局が広告収入だけでこの金額を回収するのは、現実的に難しかったのでしょう。Netflixが150億円を払えるのは、「加入者を増やす」という別の収益モデルがあるからです。

経営の観点から見れば、スポーツ放映の有料化はもはや避けられない流れです。これは日本だけの問題ではなく、世界中で同時に起きていることです。

「制度」という守り方

ただ、有料化の波をそのまま受け入れるしかないのかというと、そうとも言い切れません。

実は欧州には、ユニバーサルアクセス（UA）権という仕組みがあります。EUの指令に基づき、サッカーW杯決勝やオリンピックなど、社会的に重要なスポーツイベントを有料独占配信にできないよう法律で定めている国があるのです。つまり、「このイベントだけは、みんなが無料で見られるようにしなさい」というルールです。

アメリカでも、1961年に制定されたスポーツ放送法（SBA）がNFLなどの放映権を一定程度保護してきました。そして先ほど触れたように、FCCが新たな審査に乗り出しています。

日本にはこうした法的なUA権の規定がありません。地上波テレビ局がスポーツを無料で中継してくれていたのは、法律の保護ではなく、あくまで「慣習」でした。その慣習が今回、初めて崩れた。だから私たちは戸惑い、怒っているのだと思います。

欧州の研究によれば、スポーツ中継が無料放送から有料放送に移行すると、視聴リーチは約68%減少するとされています。「見られる人」が減れば、スポーツの商業的価値だけでなく、競技そのものの裾野を広げていくことが難しくなるかもしれません。

おわりに——怒りの先にあるもの

今回のWBC問題は、「Netflix vs テレビ」の話ではないのだと思います。

スポーツの放映権が高騰し、無料放送だけでは成り立たなくなっている——これは世界的な構造変化です。その波が、日本では"いちばん大事な大会"で、"いちばん急な形"でやってきました。前回は視聴率42%超の無料放送だったものが、たった3年で「全員有料登録必須」に切り替わった。この落差が、これほどの反発を生んだ理由ではないでしょうか。

開幕後、Netflixに新規加入してWBCを楽しんでいる方もたくさんいます。「大谷の満塁ホームランで元が取れた」という声も聞こえてきます。有料化がすべて悪いわけではありません。

でも、「お金を払えない人は見られない」という状況を、私たちはどこまで受け入れるのでしょうか。欧州のようにユニバーサルアクセス権を法律で定めるのか。アメリカのように政府が審査に乗り出すのか。それとも、市場の流れに任せるのか。

「有料だから見ない」と怒るだけでなく、「スポーツを誰もが楽しめる仕組みとは何か」を考えること——それが、この騒動が私たちに投げかけている、いちばん大切な問いなのかもしれません。